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第一想起とは?2026年最新調査でわかる測定方法と高める戦略を徹底解説

日向 麻衣 日向 麻衣 • 更新: • 公開: • 読了約 31 分
目次

「商品を知っている」と「商品を買うときに真っ先に思い出す」は、同じではない。企業のブランド戦略を左右するのが、この認知と想起の違いだ。

第一想起とは、特定の商品カテゴリーや購買場面を思い浮かべたとき、消費者の頭に最初に浮かぶブランドを指す。マーケティングでは「トップ・オブ・マインド(Top of Mind)」とも呼ばれ、ブランドが購入候補に入るための重要な指標として扱われている。

2026年は、トライバルメディアハウスの『第一想起白書2025』や、カテゴリーエントリーポイント(CEP)を軸にした調査などから、単なるブランド認知度では説明できない消費者の選択構造が明らかになっている。第一想起率をどう測定し、純粋想起・助成想起とどう区別するのか。そして、認知を購買意向やブランド選好につなげるには何が必要なのか。

この記事では、最新の調査結果とマーケティングの実務をもとに、第一想起の意味から測定方法、獲得戦略、企業が陥りやすい落とし穴までを整理する。



- 第一想起とは: 購買カテゴリーや場面で最初に思い浮かぶブランド。トップ・オブ・マインドとも呼ばれる。
- 調査で見るべき指標: 純粋想起率、第一想起率、助成想起率、想起集合を分けて把握する。
- 2026年の注目データ: 2026年8月実施のビール類調査では、20のCEPのうち18でアサヒ スーパードライが想起首位となった。
- 高めるための戦略: すべての消費者を狙うのではなく、特定の購買場面やニーズで第一想起を獲得する。
- 実務上の注意点: 第一想起率の上昇だけで売上増加を断定せず、実際の購入率や継続利用と照合する。

【基本知識】第一想起とは?トップ・オブ・マインドが企業の売上を左右する理由

第一想起
第一想起の意味とマーケティングにおける役割

第一想起とは、ある商品カテゴリーやサービスについて質問されたとき、回答者が最初に思い浮かべるブランドのことだ。

例えば、次のような質問を考えてみたい。

- 「炭酸飲料といえば、最初に思い浮かぶブランドは?」
- 「歯磨き粉を買うなら、真っ先に思い浮かぶブランドは?」
- 「仕事で使うパソコンといえば、どのメーカーを思い出す?」
- 「自分へのご褒美に買いたいスイーツといえば?」

この質問に対して、最初に回答されたブランドが第一想起に該当する。

英語では「Top of Mind Awareness」と表現されることが多い。日本語ではトップ・オブ・マインド、第一想起、最初想起などの表記が使われる。

重要なのは、第一想起が単純な人気ランキングではないことだ。

消費者が商品を選ぶとき、市場に存在するすべてのブランドを一つずつ比較するわけではない。頭に浮かんだ限られた候補から比較し、その中から購入する商品を決める。

つまり、どれだけ高いブランド認知度を持っていても、購入を検討する瞬間に思い出されなければ、選択肢に入らない可能性がある。

トライバルメディアハウスも『第一想起白書2025』に関する解説で、第一想起を購買・利用の検討候補に入るための入口として位置づけている。

第一想起率とは何か

第一想起率とは、調査対象者のうち、自社ブランドを最初に思い浮かべた人の割合を示す指標である。

基本的な計算式は次のとおり。


第一想起率の計算式

計算例

- 調査対象者:500人
- 自社ブランドを最初に回答した人:100人
- 第一想起率:20%

20%


対象カテゴリーの有効回答者に占める割合

例えば、スポーツ飲料カテゴリーで500人に調査し、100人がAブランドを最初に回答した場合、Aブランドの第一想起率は20%となる。

なお、分母にはカテゴリーの購入経験者だけを含めるのか、購入可能性のある対象者全体を含めるのかによって結果が変わる。継続調査では母数の定義を統一する必要がある。

第一想起が高いと何が変わるのか

第一想起が高いブランドには、主に3つのメリットがある。

1. 比較検討の起点になる: 消費者が商品を探し始めたとき、最初の候補として浮かびやすい。
2. 指名購入につながりやすい: 他社商品との比較を始める前から購入候補に入っている。
3. マーケティング投資の効率改善につながる可能性がある: 指名検索や計画購買が増えれば、新規顧客獲得の効率にも好影響が期待できる。

ただし、第一想起は購入を保証する指標ではない。価格、在庫、販売チャネル、商品の品質、口コミなどによって、最初に思い浮かんだブランド以外が選ばれることもある。

そのため、第一想起率は購買行動を説明する重要な先行指標として捉えるのが適切だ。

【違いを比較】純粋想起・非助成想起・助成想起率・ブランド認知度の関係

第一想起を理解するうえで混同しやすいのが、純粋想起と助成想起である。

どちらもブランドが消費者に認識されている状態を測るが、質問方法と測定できる記憶の深さが異なる。

純粋想起(非助成想起)とは

純粋想起とは、ブランド名や商品名などの選択肢を提示せず、回答者自身にブランドを思い出してもらう調査方法だ。

「非助成想起」とも呼ばれる。

例えば、次のように質問する。

「国内のコンビニエンスストアと聞いて、思い浮かぶブランドをすべて挙げてください」

回答者が自分の記憶からブランド名を挙げるため、実際にどのブランドが頭の中に定着しているのかを把握しやすい。

純粋想起率は、最初に回答したブランドだけでなく、2番目や3番目以降に回答したブランドも含めて算出する。

その中で最初に回答されたブランドが第一想起となる。

助成想起率とは

助成想起とは、ブランド名やロゴ、商品画像などを提示して、知っているブランドを選んでもらう調査方法である。

例えば、次のような質問になる。

「次のブランドのうち、知っているものをすべて選んでください」

この方法で測定するのが助成想起率だ。

回答者が自力では思い出せなくても、ブランド名を見れば「知っている」と認識できる場合がある。

そのため、助成想起率はブランドの認知の広がりを測る際に有効だが、実際の購買場面で自発的に思い出せるかまでは分からない。

日経リサーチの調査・統計用語集でも、自由回答方式を純粋想起、選択肢方式を助成想起として区別している。

4つの指標を比較
指標 調査方法 分かること
ブランド認知度 ブランドの認識状況を調べる ブランドがどれだけ知られているか
助成想起率 ブランド名やロゴを提示する 手がかりがあれば認識できる割合
純粋想起率 選択肢なしで自由回答 自力で思い出せる割合
第一想起率 自由回答の最初の回答を集計 最初に思い浮かぶブランドの割合

この4つの指標は、単独で評価するよりも、組み合わせて分析した方が実態を理解しやすい。

例えば、助成想起率が90%なのに第一想起率が5%だった場合、ブランド名自体は広く知られているものの、購買の瞬間に真っ先に思い出される状態には至っていない可能性がある。

反対に、助成想起率がそれほど高くなくても、特定のニーズを持つ消費者の間で第一想起率が高ければ、限定された市場で強いポジションを築いている可能性がある。

想起集合(Evoked Set)との違い

もう一つ押さえておきたいのが、想起集合だ。

想起集合とは、消費者が実際に商品を購入・利用しようとするとき、比較検討の対象として思い浮かべるブランド群を指す。

例えば、ある人がスマートフォンを買い替える際に、最初にA社、次にB社、さらにC社を思い浮かべたとする。

この場合、A社が第一想起であり、A社・B社・C社が検討候補としての想起集合に入る。

ここで重要なのは、知っているブランドの数と、実際に購入候補として思い浮かべるブランドの数は一致しないことだ。

『第一想起白書2025』では、想起集合に入るブランド数は平均2個以下と報告されている。知名度が高いだけでは、購入候補に入れるとは限らない。

【2026年最新調査】第一想起白書2025とCEPが示すブランド選択の実態

第一想起の重要性を理解するには、実際の調査データを見るのが早い。

2026年は、トライバルメディアハウスの調査レポートに加え、カテゴリーエントリーポイント(CEP)を軸にしたカテゴリー別の想起調査が注目されている。

トライバルメディアハウス『第一想起白書2025』の調査結果

トライバルメディアハウスは、2026年1月29日に『第一想起白書2025』を公開した。

調査対象は、以下の6カテゴリーだ。

- ビール
- ドライヤー
- 歯磨き粉
- お茶(ペットボトル飲料)
- 住宅
- 外食チェーン

調査は2024年12月に実施され、全国の20〜69歳の男女、延べ6,000人を対象としたインターネット調査となっている。

ここで注意したいのは、白書の名称は2025だが、公開されたのは2026年1月であり、調査実施時期は2024年12月という点だ。2026年に新たに実施した調査と混同してはいけない。

白書の内容から見えてくるのは、第一想起と実際の購入行動には強い関係があるという点だ。

例えば、同白書を紹介するトライバルメディアハウスの資料では、歯磨き粉のメイン利用率について次の数値が示されている。

- 第一想起ブランド:71.9%
- 第二想起ブランド:19.2%
- 第三想起ブランド:14.0%

また、ドライヤーでは購入率が次のようになっている。

- 第一想起ブランド:73.1%
- 第二想起ブランド:39.8%
- 第三想起ブランド:34.4%

この差は、最初に思い浮かぶブランドが、実際の購入・利用において有利なポジションを得ていることを示す。

ただし、これらは調査で観察された関係であり、第一想起になったことだけが購入の原因だと証明するものではない。

2026年8月実施のビール類20CEP調査

2026年の新しい調査として注目されるのが、カテゴリー戦略総研を展開するsuswork株式会社が2026年10月27日に公表したビール類の調査だ。

調査は2026年8月24日に実施され、全国の20歳以上99歳以下の男女のうち、ビール類購入者4,081人を集計対象としている。

20ブランドと20のカテゴリーエントリーポイントを組み合わせ、生活者がどのような場面でブランドを思い浮かべるのかを分析した。

特に注目すべき結果は、次の3点だ。

1. アサヒ スーパードライが20CEP中18CEPで想起首位

20の購買場面のうち18場面で、アサヒ スーパードライが想起首位となった。

一方、「自分にご褒美をあげたい時」と「家で贅沢な気分を味わいたい時」の2場面では、サントリー ザ・プレミアム・モルツが首位となった。

2. 20代ではブランドの想起が分散

20のCEP全体で見た想起シェアは、20代ではアサヒ スーパードライが6.7%、サントリー ザ・プレミアム・モルツが6.1%だった。

その差はわずか0.6ポイントである。

一方、60代以上では1位のアサヒ スーパードライが16.4%、2位のキリン 一番搾り生ビールが10.3%となり、6.1ポイントの差が生じている。

3. 需要があるのにブランドが十分に想起されない場面が存在

「風呂上がりに喉を潤したい時」「ストレスを発散したい時」「一本で満足したい時」は、需要規模が比較的大きい一方、ブランドが十分に応えられていないCEPとして示された。

調査データから読み解く第一想起とCEPの関係

2026年の調査結果を整理すると、ブランドの強さはカテゴリー全体の認知度だけでは測れないことが分かる。


2026年の主要調査・データ比較


第一想起白書2025
トライバルメディアハウス

6,000人


2024年12月調査・6カテゴリー・全国20〜69歳
想起集合は平均2個以下。第一想起と購入・メイン利用の関係を分析。


2026年最新のカテゴリー調査
suswork・カテゴリー戦略総研

4,081人


2026年8月24日調査・ビール類購入者
20CEP×20ブランドの想起を分析。アサヒ スーパードライが18CEPで首位。


2026年の実務的な測定研究

435人


TaTap「買う場面(CEP)とSNSの関係調査」
20〜49歳男女を対象とした調査で、思い浮かぶ商品は1人あたり平均1.58個と報告。


ここで、ビール類の調査における「想起シェア」と一般的な第一想起率を混同してはいけない。

susworkの発表にある想起シェアは、各CEPで思い浮かんだブランドの回答全体に占める割合で、複数回答を含む。したがって、通常の第一想起率と同じ計算方法ではない。

それでも、購買場面によってブランドの順位が変わるという事実は、CEPを考えるうえで重要な示唆になる。

CEP(カテゴリーエントリーポイント)とは

CEPとは「Category Entry Point」の略称で、日本語ではカテゴリーエントリーポイントと呼ばれる。

消費者が商品カテゴリーの購入や利用を考え始めるきっかけとなる、状況・ニーズ・感情・時間・場所などの記憶の手がかりを意味する。

例えば、ビールの場合は次のようなCEPが考えられる。

- 仕事終わりにリラックスしたいとき
- 夕食と一緒に楽しみたいとき
- 暑い日に喉を潤したいとき
- 自分へのご褒美が欲しいとき
- 家で少し贅沢な気分を味わいたいとき

同じビールカテゴリーでも、生活者が置かれた状況によって思い浮かべるブランドは変わる。

つまり、第一想起はブランドごとに一つだけ存在する絶対的な順位ではない。

「誰にとって」「どのカテゴリーで」「どんな場面において」最初に思い浮かぶのかを明らかにする必要がある。

Ehrenberg-Bass Instituteも、CEPを購買場面でブランドを思い出すための記憶の手がかりとして位置づけ、メンタル・アベイラビリティを構築する要素として説明している。

【測定方法】第一想起率を正確に調べるブランド想起調査の進め方

第一想起を高めるには、まず現在のブランドの立ち位置を正しく把握しなければならない。

調査の基本は、選択肢を見せない自由回答を最初に行い、その後に助成想起や購入意向を調べることだ。

STEP1:調査対象とカテゴリーを決める

最初に決めるのは、誰の第一想起を測定するのかという点だ。

例えば、全国の消費者を対象にするのか、20〜30代の購入者を対象にするのかで結果は変わる。

また、カテゴリーの設定も重要になる。

「化粧品」という広いカテゴリーで測定する場合と、「敏感肌向けの化粧水」という具体的なカテゴリーで測定する場合では、競合ブランドも想起の構造も異なる。

調査対象は、実際の購買可能性や商品利用の状況に合わせて設定する。

STEP2:純粋想起を自由回答で質問する

続いて、ブランド名を提示せずに質問する。

質問例は次のとおり。


ブランド想起調査の質問例

「○○カテゴリーの商品を購入するとしたら、最初に思い浮かぶブランドは何ですか?」

「そのほかに思い浮かぶブランドがあれば、順番にすべてお答えください」

ポイント:最初の回答を記録し、2番目以降の回答も保存する。

ここで最初に挙げられたブランドが第一想起となる。

2番目以降の回答も記録しておけば、純粋想起率や想起順位別の比較ができる。

STEP3:CEPごとに質問を分ける

カテゴリー全体の調査だけでは、購買場面ごとの強みが分からない。

そのため、次のような質問を追加する。

- 忙しくて短時間で商品を選びたいとき、最初に思い浮かぶブランドは?
- 品質を重視して商品を購入したいとき、最初に思い浮かぶブランドは?
- 価格を抑えたいとき、最初に思い浮かぶブランドは?
- 大切な人への贈り物を探すとき、最初に思い浮かぶブランドは?

これにより、どのCEPで第一想起を獲得できているかを把握できる。

2026年11月公開のTaTapによる測定解説でも、カテゴリー名だけでなく、購買場面を付けた自由回答を組み合わせる方法が紹介されている。

STEP4:第一想起率と純粋想起率を算出する

調査結果を集計し、各ブランドの第一想起率と純粋想起率を算出する。

例えば、500人の調査でAブランドが次のような結果だったとする。

- Aブランドを1番目に回答:100人
- Aブランドを2番目以降に回答:150人
- Aブランドを一度でも回答:250人

この場合、第一想起率は20%、純粋想起率は50%になる。

この2つを比較すれば、Aブランドが自発的に思い出される割合と、その中で最初に思い出される割合の違いが分かる。

STEP5:助成想起と購入意向を調べる

自由回答の後に、ブランド名やロゴを提示して助成想起を測定する。

加えて、以下の項目を追加する。

- 過去に購入した経験があるか
- 現在メインで利用しているか
- 直近で購入したブランドは何か
- 次回購入したいブランドは何か
- 競合ブランドと比較したときにどちらを選びたいか

ここまで調べることで、認知から想起、想起から購入までの関係を分析できる。

STEP6:定期的に測定して変化を見る

第一想起率は一度測定して終わりではない。

広告、PR、SNS、商品改良などの施策を実施した後、同じ調査条件で再測定することが重要だ。

測定頻度は半年ごとや年1回など、事業の変化や施策の期間に応じて設定する。

TaTapの2026年11月の解説では、回答者数の目安として全体傾向を見る場合は約400人、場面ごとの比較では各場面100人以上などが紹介されている。ただし、これは単純な標本誤差を前提にした参考値であり、オンラインパネルの偏りや調査設計によって実際の精度は変わる。

【実践戦略】第一想起を高める7つの方法とCEPを活用したブランド構築

第一想起を高めるために、広告出稿量を増やすだけでは十分ではない。

必要なのは、消費者が商品を必要とする場面と、自社ブランドを結び付けることだ。

1. 第一想起を獲得するターゲットを明確にする

最初に取り組みたいのは、誰にとっての第一想起を目指すのかを決めることだ。

例えば、すべての消費者に自社ブランドを選んでもらおうとすると、広告メッセージも商品訴求も広がりすぎる。

そこで、次のようにターゲットを細分化する。

- 価格より品質を重視する消費者
- 忙しく、短時間で商品を選びたい人
- 初めて商品カテゴリーに参入する人
- 特定の悩みを解決したい人
- 日常的に商品を購入するリピーター

トライバルメディアハウスの『第一想起白書2025』に関する解説でも、属性だけではなく、状況や目的によって想起を細分化する戦略が紹介されている。

2. CEPを特定して購買場面とブランドを結び付ける

第一想起を獲得するうえで、CEPの設計は欠かせない。

重要なのは、消費者が商品を必要とする瞬間を具体的に理解することだ。

例えば、スキンケアブランドの場合、次のような購買場面がある。

- 肌の乾燥が気になるとき
- 季節の変わり目にスキンケアを見直すとき
- 朝の忙しい時間に手軽にケアしたいとき
- 新しい化粧品を試したいとき

それぞれのCEPに対して、自社商品の強みがどの程度合致するかを検証する。

自社が本当に解決できるニーズに集中することが、長期的なブランド想起につながる。

3. ブランドの独自資産を繰り返し伝える

消費者がブランドを思い出すには、記憶の手がかりが必要になる。

代表的なものは次のとおり。

- ロゴやブランドカラー
- 商品パッケージ
- キャッチコピー
- ブランド独自の音やジングル
- キャラクターや象徴的なビジュアル
- ブランド名と結び付いた特徴的な表現

広告のたびに表現を変えすぎると、消費者の記憶に一貫したブランドイメージが形成されにくい。

ブランドの独自資産を統一し、さまざまな接点で繰り返し伝えることが有効だ。

4. 広告・PR・SNSのメッセージを統一する

テレビCM、動画広告、SNS、プレスリリースなどを別々の施策として運用すると、ブランドの訴求内容が分散する場合がある。

第一想起を狙うなら、媒体ごとの役割を整理しながら、同じ購買場面とブランドの結び付きを積み重ねることが大切だ。

例えば、あるブランドが「仕事終わりの疲れを癒やす」というCEPを狙う場合、広告でもSNSでも、その場面と商品価値が自然につながる表現を使う。

単発のバズを狙うだけではなく、継続的な接触によって記憶を形成する考え方が求められる。

トライバルメディアハウスの解説でも、PRやSNSの一時的な話題化より、特定の入口に向けた継続的な発信が重視されている。

5. 商品体験と口コミを充実させる

広告でブランドを認知しても、実際に使ったときの体験が期待を下回れば、長期的なブランド選好にはつながりにくい。

そこで、購入後の満足度や口コミも重要になる。

具体的には次のような施策が考えられる。

- 商品品質や使いやすさの改善
- 購入後のサポート強化
- 利用者の声を反映した商品開発
- 信頼性のある口コミの蓄積
- 継続利用につながる顧客体験の設計

第一想起を獲得した後も、ブランドを選ぶ理由を維持することが重要だ。

6. 購入できる環境を整える

第一想起が高くても、商品が売っていなければ購入にはつながらない。

例えば、消費者が最初にAブランドを思い浮かべても、近くの店舗で在庫がなければBブランドを購入する可能性がある。

そのため、ブランドの想起を高める活動と並行して、以下の環境を整える必要がある。

- 店頭での販売機会
- ECサイトでの購入しやすさ
- 商品の在庫管理
- 購入までの導線
- 適切な価格設定

マーケティングでは、頭の中で選びやすい状態をつくるメンタル・アベイラビリティと、実際に買いやすい状態をつくるフィジカル・アベイラビリティの両方が重要になる。

7. 第一想起率と購買意向・ブランド選好を一緒に分析する

第一想起率だけを追いかけると、実際の購買成果とのズレを見落とす可能性がある。

そこで、複数の指標を組み合わせる。

例えば、次のような関係を確認したい。

- 第一想起率が上昇したか
- 購入検討に入る割合が増えたか
- 次回購入意向が高まったか
- 競合と比較したブランド選好が改善したか
- 実際の購入率やメイン利用率が上昇したか

第一想起率が上昇しているのに購買意向が変わらない場合、商品価値や価格、競合との違いに課題があるかもしれない。

逆に、第一想起率が大きく変化していなくても、特定のCEPで購入意向が改善していれば、その場面でのブランド戦略が機能している可能性がある。

大切なのは、認知・想起・選好・購入を一つの流れとして評価することだ。

【注意点】第一想起率の調査で失敗する企業に共通する5つの落とし穴

第一想起の調査や施策には、いくつかの注意点がある。

数字だけを追いかけると、実際の消費者心理と異なる判断をしてしまう可能性がある。

1. 助成想起を先に質問してしまう

最も避けたいのが、純粋想起より先にブランド名や選択肢を提示することだ。

先にブランド名を見せると、その情報が回答者の記憶に影響し、本来なら思い出さなかったブランドまで回答される可能性がある。

調査では、必ず次の順番を基本にする。

1. 純粋想起・第一想起
2. 助成想起
3. ブランドイメージ
4. 購入経験・購買意向
5. ブランド選好

質問順序による影響を抑えることが、正確なブランド想起調査の基本だ。

2. 第一想起率が高ければ売上も高いと思い込む

第一想起率と購入率には関連が見られるが、両者は同じ指標ではない。

価格、品質、在庫、競合商品の魅力などによって、第一想起ブランドが選ばれないケースもある。

そのため、第一想起率を売上の代替指標として扱うのは適切ではない。

3. 調査対象を自社顧客だけに限定する

自社の既存顧客だけを対象にすると、ブランドへの接触経験が多い人に回答者が偏る。

その結果、市場全体での第一想起率よりも高い数字が出る可能性がある。

競合ブランドとの比較を目的とするなら、カテゴリーの購入者や購入可能性のある生活者を含めた調査設計が必要だ。

4. カテゴリー全体の第一想起だけで判断する

「飲料といえば?」という質問だけでは、消費者がどのような状況でブランドを思い出しているかまでは分からない。

実際には、食事中、運動後、仕事中、休憩中など、状況によって選択される商品が異なる。

カテゴリー全体の調査とCEP別の調査を組み合わせることが重要になる。

5. 一度の調査結果だけで戦略を決める

第一想起は、広告接触や商品体験など、長期的な記憶形成によって変化する。

短期間の数字だけを見て、施策の成否を決めるのは危険だ。

同じ対象者条件、質問内容、調査方法を維持しながら、半年ごとや年ごとに変化を確認することが望ましい。

第一想起を調査するべき企業・先に取り組むべき企業

すべての企業が、最初から大規模な第一想起調査を実施すべきとは限らない。

企業の状況 判断 優先する取り組み
認知度は高いが指名購入が少ない 調査を推奨 第一想起と純粋想起の測定
競合が多く差別化が難しい 調査を推奨 CEP別の競合分析
特定の購買場面で強みがある 調査を推奨 場面別の想起率測定
商品の利用場面が明確でない 先に整理 顧客ニーズと利用状況の把握
商品発売直後で認知がほとんどない 認知施策を優先 ブランドを知ってもらう活動
調査後に施策を変更する体制がない 体制整備を優先 分析・改善の担当者と実行計画の設定

調査の目的は、単に数字を集めることではない。

どの顧客の、どの購買場面で、自社ブランドが選ばれていないのかを把握し、次の施策につなげることにある。

【第一想起に関するよくある質問(FAQ)】

Q1:第一想起とは簡単にいうと何ですか?

第一想起とは、ある商品カテゴリーや購買場面について質問されたとき、最初に思い浮かぶブランドのことです。トップ・オブ・マインドとも呼ばれ、購買検討の入口となる重要なマーケティング指標です。

Q2:第一想起と純粋想起の違いは何ですか?

純粋想起は、選択肢を見せずに自分の記憶から思い出したブランドを指します。第一想起は、その純粋想起の中で最初に回答されたブランドです。

Q3:第一想起と助成想起の違いは何ですか?

第一想起は、手がかりなしで最初に思い浮かぶブランドです。助成想起は、ブランド名やロゴなどを提示されたときに認識できるブランドを指します。

Q4:第一想起率はどうやって計算しますか?

自社ブランドを最初に回答した人数を有効回答者数で割り、100を掛けて算出します。例えば、500人中100人が最初に回答した場合、第一想起率は20%です。

Q5:第一想起率を高めるには何をすればよいですか?

最初に、誰にとっての第一想起を目指すのかを明確にします。そのうえでCEPを特定し、広告・PR・SNSなどで同じ購買場面とブランドの結び付きを継続的に伝えることが有効です。

Q6:CEPとは何ですか?

CEPはカテゴリーエントリーポイントの略称です。消費者が商品を購入・利用しようと考えるきっかけとなる状況やニーズを意味します。例えば、ビールなら「仕事終わりに飲みたいとき」「暑い日に喉を潤したいとき」などが該当します。

Q7:第一想起率が高ければ必ず売上も伸びますか?

必ずしもそうではありません。第一想起は購買候補に入る可能性を高める指標ですが、最終的な購入には価格、品質、商品の魅力、在庫、販売環境なども影響します。購入率や次回購入意向と合わせて評価する必要があります。

第一想起は、単にブランド名を知っている人の割合を示す指標ではない。

消費者が商品を必要とした瞬間に、自社ブランドを思い出してもらえるかどうかを示す、ブランドマーケティングの重要な指標である。

2026年の調査からも、カテゴリー全体の知名度だけでなく、購買場面ごとの想起を把握する必要性が見えてきた。

トライバルメディアハウスの『第一想起白書2025』は、想起集合の小ささと第一想起の重要性を示した。また、2026年のsusworkによるビール類調査では、20のCEPのうち18でアサヒ スーパードライが想起首位となる一方、特定の場面ではサントリー ザ・プレミアム・モルツが上回った。

この結果が示すのは、ブランドの強さは一つの認知度だけでは説明できないということだ。

【プロの結論】第一想起戦略で押さえるべき3つの判断基準

第一に、誰の第一想起を狙うのかを決める。

市場全体で一番になることだけが正解ではない。特定の顧客層や購買場面で選ばれるポジションを築くことも、現実的な成長戦略になる。

第二に、CEPとブランドの結び付きを強くする。

広告の量やSNSの投稿数を増やすだけでなく、消費者が商品を必要とする瞬間に、自社ブランドを思い出す理由をつくることが重要だ。

第三に、想起を購買行動まで検証する。

第一想起率、純粋想起率、助成想起率、想起集合、購買意向、ブランド選好、実際の購入率を組み合わせ、施策の成果を確認する。

ブランド戦略の本当の目的は、調査ランキングで1位になることではない。

生活者が必要とする瞬間に思い出され、比較検討に入り、最終的に選ばれる存在になることだ。

第一想起は、その実現に向けた出発点である。

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日向 麻衣

映画と連続ドラマの公開情報を追う担当。配給会社のプレスシートと公式サイトの発表日を確認したうえで執筆します。

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